2020.4.8 17:21
https://www.sanspo.com/geino/news/20200408/geo20040817210035-n1.html

みちょぱの愛称を持つモデルの池田美優（２１）が８日、「徹子の部屋」に出演。
不登校だった中学時代を明かした。
司会を務める女優、黒柳徹子（８６）は「不登校してたの？」と質問。
池田は「そうですね」と認め、「学校の校則ってものに縛られるのも嫌で。団体行動もだんだん苦手になってきちゃって」と理由を語った。
また学校をサボったことが母親にバレないように「学校の制服を着て、荒川の土手でスクールバックを枕代わりに、空見上げながら昼寝してた」
と話すと、その姿を想像した黒柳は「寅さんみたい」と笑っていた。


（出典 www.sanspo.com）

池田美優

思わぬ波紋に松本も顔をしかめるしかない！？

「ダウンタウン」松本人志（５６）がテレビカメラに向かって宣言した“ホステス休業補償拒否”が大波紋だ。レギュラー番組で「ホステスさんが休んだからといって、（その補填を）我々の税金では、俺は払いたくない」とブチあげた松本。これに「高須クリニック」高須克弥院長（７５）も同調したが、当事者の銀座ホステスたちは黙っていなかった。場合によっては松本は、５０００人のホステスを敵に回してしまう？

　発端は５日放送のフジテレビ系「ワイドナショー」での松本の発言。新型コロナウイルスにより経営難に陥るクラブのママやホステスの休業補償について、「水商売のホステスさんが仕事休んだからといって、普段のホステスさんがもらっている給料を我々の税金では…。俺はごめん。払いたくないわ」と話した。

　これに同調したのが高須院長で「僕だって、僕の税金から払ってもらいたくない。何がいけない？」とツイッターに投稿。ネット上では賛否が入り乱れている。

　感染拡大を受けた学校の臨時休校の影響で休職を強いられた保護者らへの補償を巡っては、ナイトクラブや接待を伴う飲食業、風俗業は雇用調整助成金支給の対象外とされた。これに批判の声が上がったことから菅義偉官房長官は「（支給）要領については見直したい」と答え、加藤勝信厚労相は風俗業も対象に加えると表明した。

　松本らの論調に激怒したのが、当事者の東京・銀座のクラブママやホステスたちだ。

「銀座のママやホステスたちは、ちゃんと税金を払っている納税者。松本の差別発言は許せません。抗議の意味を含めて、給付金は正当な権利だと主張するホステスを最低５０００人を目標に集めるように署名活動を始めてます」（８丁目の老舗クラブのオーナーママ）

　別のクラブのオーナーママも「このままでは日給月給のホステス難民が続出する。松本さんはホステスが普段もらっている給料と言ってますが、どんな高い給料をもらっていても、銀座のホステスは個人事業主として申告し、ちゃんと税金を払っています。その辺りの事情を松本さんは分かっているのか…」と不満の声を上げる。

　いつもなら多くの人でにぎわう夜の銀座も新型コロナの影響で、３月下旬から臨時休業するクラブが続出。７日に緊急事態宣言が出たことで、休業期間は５月６日まで延長になった。

「外出自粛要請が強化されてますから、集まることはできませんが、老舗クラブのママたちが中心になって、ＬＩＮＥを通じて、ホステスたちに署名を呼びかけてます。現時点（７日夜）で賛同するホステスが４９００人以上。目標の５０００人を超えるのは時間の問題です」（同）

　集めた署名は都庁に持って行き、小池百合子都知事に渡すつもりだという。

　芸能界からもフリーアナウンサーの宮根誠司が「夜の商売の人に聞いたら『もうダメだ』って。こういう人たちを無制限で補償してあげればいい」とエール。登山家の野口健氏もツイッターに「非合法な仕事をしているのならまだしも、ホステスさんのお仕事はあくまでも合法。社会に認められた仕事。職種によって選別するのはどうかな？」と投稿した。

　これを機に議論が深まるか。いずれにしても、署名したホステスたちが松本に反発し、敵視しているのは間違いない。

4/8(水) 15:54配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200408-00000033-tospoweb-ent
★1：2020/04/08(水) 18:24:25.07　前スレ
https://hayabusa9.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1586337865/

風俗嬢やキャバ嬢は給付金をもらえるのか？

政府は７日にも緊急経済対策を決定し、所得減少世帯に対し、現金３０万円を支給する方針だ。

政府の原案によると、給付対象となるのは、新型コロナウイルスが感染拡大した今年２月以降、世帯主の月間収入が１月以前と比べて減少し、年間ベースの収入が個人住民税（均等割）非課税の水準となる世帯。または年収が半分以下に減少し、個人住民税が非課税水準の２倍以下になる世帯が対象だ。単身者世帯では年収１００万円以下が住民税非課税となる。

そんな中、西村康稔経済再生相は５日、フジテレビの番組で、休校措置に対応した保護者向けの助成金とは異なり、風俗業などで働く人も対象から除外しない方向であることを明らかにした。

同氏は出演者から「接待飲食業、風俗業の人も大丈夫なんですね？」と問われ、「そういう方向で考えてます。生活に困っている人には全て届くように考えてます」と述べた。

コロナ禍でキャバクラやナイトクラブ、風俗店などが、客足激減により甚大な被害を受けているのは周知の通り。西村氏は現金給付の対象をそうした店で働く従業員にまで広げた形だが、これに「ダウンタウン」松本人志（５６）が異論を唱えた。

５日放送の「ワイドナショー」（フジテレビ系）で「水商売のホステスさんが仕事休んだからといって、普段の（ホステスが）もらっている給料を我々の税金では、俺はごめん、払いたくないわ」とコメント。

「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）も６日、松本の発言がネット上で賛否を呼んでいることについて、ツイッターで「何で物議になるのか？」と投稿。

続けて「僕だって、僕の税金から払ってもらいたくない。何がいけない？」とつづった。

ネット上では松本の発言に「仰る通り。支給先にも優先順位がある」「反社会的勢力の新たな資金源になりそう」など賛成意見もある一方で「ひどい言い草。平等に扱ってあげないとかわいそう」「夜の店に補償してあげないと、クラスター感染が続くと思う」と批判の声も上がっている。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200406-00000022-tospoweb-ent
4/6(月) 15:00配信